電気機器メーカーショールームの来店予約調査

商品を実際に見て触れて確認したり、使い心地を体験したりできるショールーム。とくに、電気機器といった高額な商品だと、実物を確かめてから購入を検討したい方も多いと思われます。

今回は、国内の家庭用電気機器のメーカーに焦点を当て、ショールームの有無やその予約の詳細について調べてみました。

今回の調査では、日本経済新聞企業一覧において、家庭用電気機器の業種に掲載されている企業47社を対象としました。

▼参考：
https://www.nikkei.com/nkd/industry/complist/?n_m_code=035

これら企業の公式サイトにおいてショールームの有無をリサーチ。単独の施設に限らず、ビルの1フロア、本社内展示スペースなど、規模の大小は問わずショールームとして該当があるものは含めております。また、グループ会社等でショールームがあるケースも含みます。

ショールームを持つ企業は全体の6割

調査対象とした47社のうち、何らかのショールームを持つ企業は28社（60%）でした（博物館や記念館という名称も含む）。また、ショールームは持っていないものの、製品の展示や案内といったショールームのような特色を兼ね備えた直営店を運営する企業は8社みられました（ショールームなしに含む）。

ショールームがある28社のうち、来店予約を実施している企業は13社で、このうち「完全予約」と明記のある企業は2社となっていました。

来店予約を実施している13社のうちウェブによる予約が可能なのは10件（うち1件は電話予約を併用）、電話のみによる予約受付が3件となっていました。

ウェブで予約できる電気機器メーカーショールーム事例

では、今回対象となった国内電気機器メーカーのうち、ショールームの予約をウェブで受付する企業の事例をご紹介します。

ダイキンショールーム

出典：https://www.ac.daikin.co.jp/showroom

ルームエアコンなどの空調機器を中心としたダイキンショールーム。地域の特性に応じた商品提案のため、各エリアにより施設に特色があります。

たとえば、愛知県にある「Bizプラザ名古屋」は、ビルやオフィスの空調に特化したショールームで、同じく愛知県の「ファクトリープラザ三河」は工場用の空調に特化したショールームとなっています。これらを含むほとんどのショールーム見学においてウェブ予約が必要ですが、東京と大阪にある「体験型ショールーム フーハ」は企業のPR施設として無料開放されているため予約不要となっています。ただし、商品購入を検討する場合は、ウェブサイトより来店相談予約ができます。

シャープ「BtoBショールーム」

出典：https://jp.sharp/business/btob_showroom/

シャープ製品の卸販売、およびシステム企画・開発・構築・サポートのトータルソリューション事業をおこなうシャープマーケティングジャパンでは、幅広い業種・業態向けのBtoB製品をベースとしたショールームを展開。法人限定の完全予約制となっています。

業務用ディスプレイ、ドキュメント機器、システム機器などを実際に体験できる施設で、ウェブ上の予約フォームから事前予約が必要です。見学の際は、営業担当や担当説明員が随行し、商談目的以外での利用については不可の場合があるようです。

また、オンラインLIVEでショールームとつなぎ、製品紹介や商談をおこなう方法も採用されています。

ミネベアミツミ「クロステックミュージアム」

出典：https://www.minebeamitsumi.com/xtechmuseum/

総合精密部品メーカー・ミネベアミツミでは、小学5年生以上を対象に、完全予約制の体験型ショールーム「クロステックミュージアム」を展開しています。展示を通じて、子供から大人まで製品に用いられる原理や技術を学ぶことができます。

一般（1グループ10名まで）は3か月前から14日前までに予約フォームから予約が可能。団体（11～30名）は1年前から3か月前までに団体専用の予約フォームから予約する必要があります。

エプソン「ビジネススクエア」

出典：https://www.epson.jp/showroom/?fwlink=jptop_showroom

エプソンのビジネス製品総合ショールーム「ビジネススクエア」は、全国6カ所に配置されたショールームで、基本的に予約フォームからの事前予約が必要となります。このうち「エプソンスクエア丸の内」は法人、個人、教育機関と幅広いターゲット層を対象とした施設で、法人や教育機関向けのエリアは、それぞれ予約制、または予約優先となっています。

また、プリンター展示を主とした「エプソンクリエイティブスクエア赤坂」は完全予約制。ショールーム内の大型機器や商用機器を使って自身の商品・作品などを制作できる有償サービス「クリエイティブスペース」の予約は、フォームより申込情報を入力すると受付完了メールが届き、担当者よりメールまたは電話で連絡があるという流れの予約になります。

遠藤照明ショールーム

出典：https://www.endo-lighting.co.jp/showroom/

最新LED照明が体感でき、カタログでは分からない光の違いなどを実際に確認できる遠藤照明のショールーム。法人を対象としたショールームで、完全予約制となっています。札幌、仙台、名古屋、福岡は電話予約、東京、大阪は電話またはウェブフォームからの予約が可能です。

東京、大阪の予約フォームでは法人向けと個人向けに受付口が分かれていますが、個人向けにおいても基本的にハウスメーカーや設計事務所の担当者の同行が必要で、個人のみでの来場は不可となっています。

まとめ

今回は、国内の電気機器メーカーを対象にショールームの有無や予約について調査をいたしました。全体の6割がショールームを保有しており、ショールームがない場合も、ショールームのような特色を兼ね備えた直営店を持つ企業を含めると7割を超えるようです。

ショールームを持つ企業のうち予約を受付している企業は半数以下と少ない傾向がありましたが、法人向けのショールームでは、来場人数の制約や案内するスタッフの確保が必要なことから、予約制を導入してスケジュールをコントロールしている企業が多いと思われます。

また、予約方法としてウェブ上の予約フォームを利用している企業が多くみられました。

法人向けの電気機器は高価なこともあり、こうしたショールームを活用し、実際の製品に触れるプロモーションは今後も注目されます。