ショールームの見学予約に関する調査~BtoBは完全予約制が多い傾向~
調査
INDEX
自社製品の魅力や自社の技術を顧客に伝え、体感してもらうための施設、ショールーム。
今回は、住宅設備や自動車など、ショールームを運営する企業を対象に、見学予約を中心とした実態を調査いたしました。
<調査方法> 調査期間:2023年11月6日(月)~11月13日(月) 調査地域:日本全国 調査対象条件:独自のHPでショールームを宣伝している企業 調査対象選定方法:Google検索 調査数:90件 |
目次
ショールームを運営している業態の独自調査の内訳(実数)
今回の調査対象となったのは、住宅設備、自動車、介護・医療関連の機材や用品、家電、家具、オフィス家具、インテリア備品、BtoBの美容・理容・ネイルサロン機材等、製造業向け機材や設備となります。これら9種類の展示を扱う企業について、各10社ずつピックアップし調査をおこないました。
このうち、住宅設備や自動車、家電、家具、インテリア備品などはBtoC、あとのものはBtoBのショールームとなります。製品や機材・設備などを実際に見たり触れたり、空間的な配置を確認することができるため、購入後の使い勝手が具体的にイメージしやすく購買への意思決定につながる大きな機会になると期待できます。
ショールームの予約事情
それでは、今回調査対象となったショールームの見学予約の有無についてみていきましょう。
もっとも多くを占めていたのは完全予約制で約44%。予約不要が約17%で、予約優先が約28%となっています。残りの11%は、公式サイトに予約について明記されていませんでした。
また、予約の要不要について内訳をみたところ、完全予約制でもっとも多かったのは、BtoBの美容・理容・ネイルサロン機材等で約20%。次がオフィス家具で約18%となっており、企業向けのショールームは予約が必要なところが多いようです。
いっぽう、予約不要の最多は自動車で約45%、次いで家電が約20%となっていました。住宅設備や自動車などは今回の調査で完全予約制が0件であったことから、BtoCのショールームについては空きがあれば予約がなくても見学できる傾向にあると思われます。
予約がなくても受け入れ可能であるものの、予約が優先となるショールームの内訳をみると、最多は住宅設備で約40%となっていました。
ショールームでの販売有無
実際の製品や機材・設備などを体験・体感するショールームですが、見学時にその場で購入できるかについても調べたところ、購入可能、購入不可、不明がいずれも約3割ずつとなっていました。自動車はディーラーや販売店を経由すること、また住宅設備などはハウスメーカーや工務店を介することから、その場での販売はなく、候補となる製品の見積依頼や相談などが主となると考えられます。
購入可能となっている業種の割合は、BtoBの美容・理容・ネイルサロン機材等が最多で、家具と製造業向け機材や設備、介護・医療関連の機材や用品も比較的高い割合を占めています。
ショールームでできること
ショールームは、基本的には実際に出向いて、実際の製品や機材・設備などに触れて体感するところですが、具体的にどういったことがおこなわれているのかご紹介します。
余談ですが、昨今はオンラインショールームを展開する企業もあるようです。店舗が遠い、直接行く都合がつかないといった場合でも、オンラインで立体的に体験できる新しい形のショールームも興味深いです。
1.体験
体験・体感といったキーワードが使われることの多いショールーム。展示している製品や機材、設備などの手触りや感触、重さ、持ちやすさ、使い勝手などを実体験することができます。
2.相談
実際の製品や機材・設備を見ながら、それらに対する説明や提案がじっくり受けられます。採寸や見積などもでき、具体的に知りたいことを、専門家に直接相談できます。
3.多数の商品ラインナップを見られる
店舗にはない製品や、海外からの輸入品など、品ぞろえが豊富なので、選択の幅が広がります。
4.シミュレーション
展示によって、実際のサイズ感や空間的な配置を確認できます。使用目的や配置する状況に合わせて、具体的にイメージしやすくなります。
5.販売 (購入)
展示を見て、相談してその場で見積や購入予約、場合によっては購入することも可能です。
まとめ
今回は、ショールームを運営する代表的な業態を9種類ピックアップし、その予約の実態について調査しました。
企業をターゲットとしたショールームは完全予約制であることが多く、個人消費者をターゲットとしたショールームは空きがあれば予約なしでも見られる傾向が高いようです。
ショールームによっては、その場で購入できるところもありますが、基本的には実物を確認すること、見積や相談などが主な目的になると考えられます。
ただし、製品や機材・設備を展示することで実際のサイズや使い勝手などを体感してもらえるため、具体的に使っているところがイメージしやすく、購買行動につながる大きなステップになると期待できます。